健康栄養学研究科

健康栄養学研究科

■修業年限：2年
■取得学位：修士（健康栄養学）
■入学定員：5人
大学院健康栄養学研究科案内パンフレットはこちら

目指す人材像及び修了後の進路

新潟県立大学大学院健康栄養学研究科の教育研究の分野は、以下の3分野を中心に構成し、各分野において中核的役割を担う実践力のある高度専門職業人（実務家）を育成します。

健康栄養分野

食・栄養を管理する現場の管理栄養士を指導する実践的専門家

医療・福祉施設、在宅医療、学校、保育所、事業所等で食・栄養面から、最新の科学的知識に基づいた栄養療法や栄養教育、給食提供により、健康管理を指導し、リードする専門人材。

食品開発分野

食品企業・研究所での研究開発に従事する専門人材

食品企業、研究所等で、食と健康を踏まえ地域特性を活かしたブランド力のある食品開発を行い、その有効性について実証し発信できる専門人材。

食と健康の制度・政策分野

地域行政機関、途上国や国際機関における専門職行政職員

国内外を問わず、地域の健康課題、栄養課題の実態把握と分析を通して、健康栄養管理、食に関わる有効な制度・政策の立案と評価、改善ができる専門人材。

ディプロマ・ポリシー

新潟県立大学大学院健康栄養学研究科は、 研究科規程に定められた教育課程の所定単位を修め、修士論文を提出の上、その審査及び最終試験に合格した者に、修士（ 健康栄養学 ）の学位を授与します。

  1. 食を通した健康の保持・増進の分野における高度な専門知識を体系的に理解し、専門スキルを身に付けていること。 （専門知識・スキル）
  2. 食を通した健康の保持・増進の分野における課題を自ら発見し、その課題に対して科学的、論理的に分析し、改善方策を提案する能力を身に付けていること。（課題分析と改善提案力）
  3. 食を通した健康の保持・増進の分野の改善について、データ及び文章を用いて説得力のある説明ができる発信力、多様な関係者との合意形成をしながら総合的に解決する実践力を身に付けていること。（発信力・実践力）

研究科の教育内容

カリキュラム・ポリシー

新潟県立大学大学院健康栄養学研究科では、ディプロマ・ポリシーに定める人材を養成するため、以下のカリキュラム・ポリシーに基づき、教育課程を編成します。

  1. 基礎科目区分では、高度な専門知識を体系的に理解し、専門スキルを身に付ける基礎となる科目、課題に対して科学的、論理的に分析し改善方策を提案する力、データ及び文章を用いて説得力のある説明ができる発信力を身に付ける基礎となる科目を配置する。
  2. 専門科目区分では、養成する人材像の３分野に合わせて、健康栄養に関する専門力を高める「健康栄養科目群」、食品開発に関する専門力を高める「食品開発科目群」、制度・政策に関する専門力を高める「食と健康の制度・政策科目群」の科目を選択必修科目として配置する。
  3. 特別研究は、健康栄養、食品開発、制度・政策に関する専門力・実践力を高める科目として、必修科目として配置する。

カリキュラム・ポリシーに基づいたカリキュラム構成

アドミッション・ポリシー

新潟県立大学大学院健康栄養学研究科では、地域社会における健康寿命の延伸と食品産業の持続的な発展に、食を通した健康の保持・増進の面から貢献することに関心があり、健康栄養分野、食品開発分野、食と健康の制度・政策分野で指導的役割を担う高度専門職業人に必要な能力を有する人材の養成を目指す。
こうした教育内容・特色を理解し、以下のような能力・意欲を持った入学生を求め、大学における学士課程を卒業した者、もしくはそれと同等以上の知識や社会経験を有する社会人を含め、広く受け入れる。

  1. 食を通した健康の保持・増進に関する基礎的知見を有し、さらに高度な知識やスキルを学び専門性を身に付けることに意欲のある者（知識・技能）
  2. 食を通した健康の保持・増進に関する研究課題に関心を有し、研究を計画・遂行する能力を身に付けることに意欲のある者（思考力・判断力）
  3. 食を通した健康の保持・増進に関する諸課題に対し、データ及び文章を用いて説得力のある説明ができる発信力、関係者と協働して総合的に解決する実践力を身に付けることに意欲のある者（主体性を持って多様な人びとと協働して学ぶ態度、表現力）

初年度学生納付金

  県内者 県外者
入学料 141,000円 282,000円
授業料 535,800円（年額）

長期履修生制度

修業年限は原則として2年ですが、長期履修生制度（2年分の授業料で3年間にわたり履修、課程を修了する制度）を実施しています。
詳細は募集要項を確認のうえ、長期履修を希望される場合、以下の書類を事前に提出してください。
※ア・イの様式は事務局入試課（ gs-unp@unii.ac.jp ）へお問合せください。

　ア　長期履修許可願／長期履修に係る理由書
　イ　履修計画書
　ウ　事実又は事情を証明する書類（様式自由、在職証明書など）