研究活動

第15回国際貿易研究会を青山学院大学との共催により、同経済研究所で開催しました。報告者Dr. Michael J. Ryan (Prof. Western Michigan University) より“Hollowing out of the Japanese Economy: A long term perspective”が報告され、参加者との間で活発な討論が行われました。

Dr. Michael J. Ryan (Prof. Western Michigan University) を本学にお招きし、中央大学との共催により国際産業経済セミナーを開催しました。Prof. Ryanから“Firm Productivity and the Foreign-Market Entry Decision”が報告され、参加者との間で活発な討論が行われました。

第14回国際貿易研究会を青山学院大学経済研究所において開催しました。

Dr. Qizhong YANG (Assistant Professor, Aoyama Gakuin University) から
“Heterogeneous Impact of Non-Tariff Measures through the Global Value
Chains on Margins of Trade” が報告され、活発な討論が行われました。

第13回国際貿易研究会を青山学院大学経済研究所において開催しました。

Prof. Kuo-Feng Kao (Tam Kang University, Taiwan) から “Is Price Undertaking a More Friendly Protection Policy than an Anti-dumping Duty?” が報告され、活発な討論が行われました。

第12回国際貿易研究会を青山学院大学経済研究所において開催しました。

アジア経済研究所開発研究センター佐藤仁志研究センター長から「Labor Market Friction and Production Efficiency」が報告され、活発な討論が行われました。

若杉隆平学長・本センター長と田中鮎夢（中央大学）・伊藤萬里（青山学院大学）の共著による論文

“How do exporters respond to exogenous shocks: Evidence from Japanese firm-level data” が,Elsevier発行の国際学術誌 Japan and the World Economy Vol 51 (2019）に掲載されました。

国際産業経済研究センターの鎌田伊佐生教授が、国際学会：SETA2019（the 15th International Symposium on Econometric Theory and Applications、於：大阪大学）において”Can RTA Labor Provisions Prevent the Deterioration of Domestic Labor Standards?: The Cases of Statutory Minimum Wages and Employment Protection Regulations”の論題で報告を行いました。

第11回国際貿易研究会を青山学院大学経済研究所において開催しました。

国際産業経済研究センターの鎌田伊佐生教授から「労働市場の柔軟性と直接投資に関する研究」が報告され、活発な討論が行われました。

若杉隆平本学学長・本センター長と共著者（冨浦英一・伊藤萬里・椋寛）による共著論文“Individual characteristics, behavioral biases, and attitudes toward foreign workers: Evidence from a survey in Japan”が, Elsevier発行の国際学術誌 Japan and the World Economy Vol 50 (2019）1-13 に掲載されました。

DOI: 10.1016/j.japwor.2019.03.002

国際産業経済研究センターの鎌田伊佐生教授が、3月27日に米国ウィスコンシン大学公共問題大学院（School of Public Affairs）にて、地域貿易協定（regional trade agreement: RTA）における労働条項の効果に関する研究についてセミナー報告を行いました（タイトル：”Can RTA Labor Provisions Prevent the Deterioration of Domestic Labor Standards?”）。　

セミナーの案内は同大学院のウェブサイトに掲載されていますが、その中に本学ウェブサイトへのリンクも張られています。

https://www.lafollette.wisc.edu/calendar/eventdetail/2263/seminar-series-can-rta-labor-provisions-prevent-the-deterioration-of-domestic-labor-standards

なお鎌田教授は同日、同大学院の国際貿易政策の授業（Trade, Competition, and Governance in a Global Economy）において地域貿易協定に関するゲスト講義も行いました。

国際産業経済研究センターの鎌田伊佐生教授が、国際大学（IUJ:International University of Japan）で下記の講演を行いました。

　　場所：国際大学
　　（IUJ:International University of Japan）
　　イベント名：特別講演（GSIR Special lecture）、
　　GSIR:Graduate School of International Relations
　　日時：　2019年3月14日（木）　10:30～12:00
　　演題：Can RTA Labor Provisions Prevent
　　the Deterioration of Domestic Labor Standards ?

若杉隆平学長・本センター長と共著者（伊藤萬里・椋寛・冨浦英一）による共同論文 “Trade policy preferences and cross-regional differences: Evidence from individual-level data of Japan” が国際学術誌 Journal of The Japanese and International Economies Vol 51 (March 2019）に掲載されました。

DOI: 10.1016/j.jjie.2018.12.003

国際ワークショップ『International Trade and Innovation in the Global Economy（グローバル経済下の国際貿易とイノベーション）』の開催とNortheast Asian Association of International Economics (NAIE）の設立
　

開催報告
本学国際産業経済研究センターにおいて、国内・海外（中国、韓国、モンゴル）の経済学者が参加して、UNP国際ワークショップ 『International Trade and Innovation in the Global Economy（グローバル経済下の国際貿易とイノベーション）』が開催されました。ワークショップでは、プログラムに沿って「グローバル化・高齢化と国際貿易｣、｢FTAとMFNの選択｣、｢輸入増加と雇用形態変化｣、｢中国・韓国・ロシア・モンゴル・日本の動態的経済構造変化｣、｢中国のR&Dネットワーク｣、｢東アジアのエレクトロニクス産業の動態変化｣、｢雄安新区と中国のイノベーション」等に関して報告され、活発な討論が行われました。
また、参加者を母体メンバーとして、国際研究組織 “Northeast Asian Association of International Economics (略称「NAIE」)” が設立され、初代会長に若杉隆平新潟県立大学長（本センター長）が選出されました。
なお、本国際ワークショップは科学研究費補助金「国際貿易における企業の異質性と労働に関する理論的・実証的研究(研究代表者:若杉隆平)」の支援を受けて行われました。

国際産業経済研究センターの鎌田伊佐生教授が、日本国際経済学会第77回全国大会(関西学院大学)で討論論題：Z. Chen and Y. Kurokawa, “Does Yuan Appreciation Weaken the Increase in Exporters due to Trade Liberalization?: Evidence from Chinese Firm-Product Data”（第8回特定領域研究奨励賞受賞記念報告）へのコメントを行いました。

国際産業経済研究センターの鎌田伊佐生教授が、Fukushima Economics Workshop 2018(福島大学)で”Can RTA Labor Provisions Prevent the Deterioration of Domestic Labor Standards?: The Cases of Statutory Minimum Wages and Employment Protection Regulations”の論題で報告を行いました。

第10回国際貿易研究会（科学研究費補助金「国際貿易における企業の異質性と労働に関する理論的・実証的研究(研究代表者:若杉隆平)」）を青山学院大学経済研究所において開催され、一橋大学大学院経済学研究科冨浦英一教授から「サーベイ個人データによる保護主義への支持と高齢化、行動経済学的特性の関係について」が報告され、活発な討論が行われました。

国際産業経済研究センターの鎌田伊佐生教授が、国際学会:European Trade Study Group (ETSG) 20th Annual Conference(ポーランド・ワルシャワ経済大学（Warsaw School of Economics）)において”Can RTA Labor Provisions Prevent the Deterioration of Domestic Labor Standards?: The Cases of Statutory Minimum Wages and Employment Protection Regulations”の論題で報告を行いました。

http://www.etsg.org/ETSG2018/ETSG2018%20Programme.pdf

開催報告
冒頭、主催者を代表して若杉隆平学長から挨拶と７報告論文に関する要旨の紹介が行われた後、午前第1セッション（司会：佐藤仁志アジア経済研究所上席主任調査研究員）、午後第2セッション（司会：古川雄一中京大学教授）・第3セッション（冨浦英一一橋大学教授）において内外からの研究者による報告、討論者によるコメント、フロアー（参加者）との討論が活発に行われました。当日プログラム
具体的には、
(1)Chih-Hai Yang（Professor, National Central University, Taiwan）から輸出企業の特性とマークアップの関係に関する研究（討論者：椋寛学習院大学教授）
(2)早川和伸（アジア経済研究所, シンガポール）から、新製品を開拓する企業と輸出の関係に関する研究（討論者：Craig Parsons横浜国立大学教授）
(3)鎌田伊佐生（神戸大学准教授）からベトナム企業のマネジメントの実態調査に関する研究（討論者：田中鮎夢中央大学准教授）
(4)小橋文子（青山学院大学助教）から貿易費用が企業の立地選択に与える影響に関する研究（討論者：加藤隼人慶應義塾大学・日本学術振興会特別研究員）
(5)小森谷徳純（中央大学准教授）から法人税・貿易自由化・移転価格規制が企業の参入形態に与える影響に関する研究（討論者：大東一郎慶應義塾大学教授）
(6)Chan-Hyun Sohn（Kangwon National University, Korea）からFTAがFDIの拡大に与える影響に関する研究（討論者：荒知宏福島大学准教授）
(7)戸堂康之（早稲田大学教授）からハリケーン・サンディの被害がサプライチェーンを通して世界市場に波及する影響に関する研究（討論者：伊藤萬里青山学院大学准教授）
が報告され、最先端の研究成果の紹介と討論が行われました。
討論には、主催校から石塚辰美（本センター教授）、本学大学院生が参加した他、Xavier de Vanssay (Professor, York University)がCanadaからも参加しました。
本研究集会は科学研究費補助金（No. 16H03620, 研究代表者・若杉隆平）の支援を受けて開催されました。